年齢階級別退院患者数は、当院を退院した患者さんの年齢を10歳刻みで集計したものです。
70歳代が多く、全体の34%を占めており、次いで60歳代が22％となっています。
10歳～40歳代は、椎間板ヘルニア、肩腱板断裂、前十字靱帯断裂、半月板損傷の方が多く、
50歳代から、変形性股関節症、変形性膝関節症、腰部脊柱管狭窄症など、さまざまな疾患の患者さんが加わっています。

整形外科の症例を集計し、上位５位までの患者数、平均在院日数、転院率、平均年齢を示したものです。
１番目の「膝関節症(変形性を含む) 人工関節置換術等」、２番目の「股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む) 人工関節置換術等」については、主に人工関節置換術を行っております。
３番目の「脊柱管狭窄(脊椎症を含む) 腰部骨盤、不安定椎 脊椎固定術、椎弓切除術、椎弓形成術等 処置2なし」については、主に脊椎固定術を行っております。
４番目の「四肢筋腱損傷 関節鏡下肩腱板断裂手術 簡単なもの等」については、主に肩腱板断裂手術を行っております。
５番目の「脊柱管狭窄(脊椎症を含む) 腰部骨盤、不安定椎 その他手術あり 処置2なし」については、主に椎弓形成術を行っております。

※1：UICC TNM分類，2：癌取扱い規約

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整形外科の手術症例数を集計し、上位５位までの手術件数、平均術前日数、平均術後日数、転院率、平均年齢を示したものです。
１番目の「人工関節置換術」には、股関節、膝関節、肩関節が含まれます。
　〔補足〕
・平均術前日数：入院日から手術前日までの日数
・平均術後日数：手術を行った翌日からの日数
・転院率：当院から他の医療機関に転院し、継続して入院した方の割合

医療の質の改善に資するため、臨床上ゼロにはなりえないものの少しでも改善すべきものとして、DPCの最も医療資源を投入した傷病名と、入院契機傷病名の同一性の有無を区別して発生率を示したものです。
人工関節後のゆるみや脱臼、創部感染が挙げられます。

肺血栓塞栓症／深部静脈血栓症は突然死を引き起こす可能性のある極めて重篤な疾患で、しばしば大きな手術後の際に起こります。この予防方法には弾性ストッキングの着用や抗凝固薬療法などがあります。周術期の肺血栓塞栓症の予防行為の実施は、肺血栓塞栓症の発生率を下げることにつながると考えられており、ガイドラインに沿った診療プロセスが構築されているかの指標となります。

血液採取量が増えることによる血液培養の感度の向上、皮膚常在菌が検出された場合のコンタミネーション（汚染）の判断のため、血液培養は２セット採取することがガイドラインにより推奨されています。このことから血液培養２セット実施率は診療プロセスが各種ガイドラインに則り、適切に構築・実施されているかを表す指標となります。

広域スペクトル抗菌薬の過剰使用による薬剤耐性菌の発生や蔓延を防止するためには、細菌培養検査を行い薬剤感受性に基づいて治療に使用する抗菌薬を選択することが重要であり、抗菌薬の適正使用に取り組んでいるかを表す指標となります。

入院患者さまの安全管理を重要な取り組みとして位置づけております。
転倒・転落の発生状況を公開し、再発防止に向けた取り組みを継続しています。
※転倒・転落発生率は、退院患者の在院日数の総和（延べ数）に対する転倒・転落件数の割合で、入院中の安全性を評価するための指標となります。

転倒・転落による重大な事故を防止することを重要な課題としています。
※「転倒・転落によるインシデント影響度分類レベル3b以上の発生率」は、転倒・転落により中程度以上の治療を要した事例の割合で、令和6年度は 0％ であり、重大な転倒・転落事例は発生しておりません。

手術部位感染（SSI）の予防を目的として、適切なタイミングでの抗菌薬投与に取り組んでいます。
※「手術開始前1時間以内の予防的抗菌薬投与率」は、全身麻酔手術のうち、手術開始前1時間以内に抗菌薬の投与が開始された割合で、周術期の感染対策の適切性を評価するための指標となります。

褥瘡の予防と早期対応を重要な課題としています。
※「d2（真皮までの損傷）以上の褥瘡発生率」は、入院患者延べ数に対して、真皮に達する損傷以上の褥瘡が新たに発生した患者の割合で、入院中の皮膚管理やケア体制の適切性を評価するための指標となります。

高齢の患者さまにおける栄養管理を重要な課題としています。
※「65歳以上の患者の入院早期の栄養アセスメント実施割合」は、65歳以上の退院患者のうち、入院後48時間以内に栄養アセスメントを行った患者の割合で、高齢入院患者に対する早期の栄養状態把握と適切なケアの実施状況を評価するための指標となります。

患者さまの尊厳と主体性を尊重し、身体拘束を安易に正当化することなく、身体拘束の最小化に取り組んでいます。身体拘束は患者さまの自由を制限し、生活の質を阻害するものであることを職員一人ひとりが理解し、緊急やむを得ない場合を除き実施いたしません。
※身体拘束とは、拘束用の用具や薬剤を用いて患者さまの運動を制限する行為を指します。
当院ではその原則禁止の方針に基づき、令和6年度における身体拘束の実施率は 0％ でした。